生体ドナー交換プログラムを実施するクリーブランドクリニック。全米でも最大のネットワークを形成する＝オハイオ州

　渡り廊下を通れば、隣は高級感あふれるインターコンチネンタルホテル。院内には六カ国語の通訳サービスがある。最高水準の医療を求め、ここには世界約九十カ国から患者が集まってくる。

　米国屈指の総合病院・クリーブランドクリニック（オハイオ州）。二〇〇四年十一月。この病院で、ある生体腎移植が行われた。地元紙は「生命という名の贈り物の交換」と報じている。

　「生体ドナー（臓器提供者）交換プログラム」。血液型の違いで夫婦間の生体移植を断念した二組の夫婦が、相手を交換して移植した。

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　脳死移植が基本の米国でも、ドナー不足を補うため生体移植が増えている。二〇〇六年は六千七百三十一例。日本（約千四百例＝〇五年）の五倍に上る。

　ドナー交換プログラムは、生体移植が可能な組み合わせを、家族や夫婦以外の「他人」との間で見つける方法だ。オランダや韓国でも行われ、日本では〇三年、九州大病院が二組の夫婦間で実施した一例がある。

　クリーブランドクリニックは、近隣の八十病院と提携し、これまでに計十六組の交換プログラムを実施した。腎移植部門を率いるゴールドファブ医師は「今、六十組の夫婦が登録している。私たちのネットワークは全米で最も大きい」と話す。

　「コストを下げることも目的の一つ」ともゴールドファブ医師は言う。

　技術や免疫抑制剤の進歩によって、血液型が異なっても移植は可能になった（ＡＢＯ血液型不適合移植）。もっとも、事前に血液中の抗体を取り除く血漿（けっしょう）交換と、強力な免疫抑制を行う必要がある。

　問題はその医療費。

　「民間保険が主体の米国ではなかなか認められない。日本とは違う事情がある」

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　インターネットの画面には、家族とともにほほ笑む人物の写真が登場し、呼び掛ける。「この家族のためにも臓器をください」―。

　マサチューセッツ州に本部を置く会員制インターネットサイト「マッチング・ドナーズ・ドットコム」。会員が欲しい臓器や自分の血液型などを登録し、提供してもいいという人を仲介する。二〇〇五年にスタート。約四十件が成立した。

　米国では、臓器売買を禁止する以外、生体の臓器提供に特別なルールはない。無償の善意であれば「他人」でも自由に臓器を提供できる。日本移植学会が倫理指針で提供者を親族に限り、例外は倫理委員会に諮るとしているのとは対照的だ。

　「臓器をくださいと町の看板に広告を出したり、逆に病院に来て『私の臓器を誰かにあげて』と言う人もいる」と、ＵＮＯＳ（全米臓器配分ネットワーク）の担当者は言う。

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　もともと、生体移植は脳死ドナーが極端に少ない日本が先行していた。今、米国の生体ドナーは際限なく拡大しようとしている。

　脳死ドナーの配分にかかわるＵＮＯＳも、ネットでの臓器募集などは公平・公正を掲げる臓器移植にとって懸念があるとしながらも、「生体移植は臓器不足に対する解決法の一つになった」と生体ドナー・ネットワークの検討は必要とする。

　ゴールドファブ医師は次のステップを描いている。「臓器をあげたい」というボランティアドナーの参加だ。登録数が百組になれば、適合率は大きく上がるという。

　「現在、倫理委に諮っている。全米でもまだないプログラム。ぜひ成功させたい」