事故で亡くしたエミーさんの写真を見る三井さん。臓器移植のため渡米してくる日本人家族を支援している＝フロリダ州

　「マイアミのお母さん」―。三井和美さん（５８）はそう呼ばれる。

　米軍兵士と結婚して約四十年前に渡米。今は南部フロリダ州マイアミの地で、日本人向けの旅行会社を経営する。空港への出迎えや観光案内の傍ら、臓器移植のために渡米してくる日本人家族の滞在の面倒を見る。

　きっかけは、マイアミ大ジャクソン記念病院の加藤友朗准教授（４３）からの相談だった。同病院は、米国でも先進的な小児の多臓器移植を手掛ける。これまで、日本で移植がかなわなかった三組の患者・家族とかかわってきた。昨年十月に移植手術をした山下みらいちゃん（１つ）＝愛知県春日井市＝もその一人だ。

　「不安なのは病気だけじゃない。（滞在中の）アパートの賃貸や電話の設置など、見ず知らずの海外での生活は大変なこと。少しでもお手伝いできればと思って」

　しかし、こうも思う。

　「なぜ、日本の子どもは自分の国で移植できないの。なぜ、アメリカに来なければいけないの。すごく疑問を感じる」

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　世界中から患者が集まる移植先進国・アメリカ。だが、国内では約九万五千人が移植手術を待つ。慢性的な臓器不足。際限なく移植が行える状況ではない。

　バージニア州リッチモンドにあるＵＮＯＳ（全米臓器配分ネットワーク）本部で、広報担当責任者のジョエル・ニューマン氏が、気になる数字を持ち出した。

　「５％ルール」―。

　外国人として受け入れる移植患者を全体の５％以内にするというＵＮＯＳの方針だ。市民権の保持者や米国在住者は除かれるが、日本などからの渡航移植のケースがこれにあたる。

　「病院別に、外国人の比率が５％を超えないようにするルール。国内には、外国人に臓器をあげるべきではないという人もいる。もちろん、絶対ではなく、一つの目安ではあるが」という。

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　日本では、十五歳未満がドナーになることを禁止している。臓器移植法施行（一九九七年）以降の十年間で、脳死ドナーはわずか五十三人。国内で移植を待てない日本人患者の渡米が相次ぐ。

　ＵＮＯＳによると、外国人への移植件数は全体の２～３％。すぐに道が閉ざされるような状況ではない。とはいえ、限られた“パイ”を奪い合えば、いずれ門戸が狭められる可能性はある。

　日本を飛び出し、米国の移植の最前線で活躍する加藤准教授も複雑な表情を見せる。

　「日本人を一人救うことは、アメリカ人が一人脳死にならなければいけない。その現実を、日本の人たちはどう考えているんだろう」

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　三井さんは昨年、特別な体験をした。

　バレンタインデーの二月十四日夜。二女のエミー・千佐子・ケリーさんが亡くなった。二十九歳。「プレゼントを買いに行く」と出掛けた矢先の、交通事故だった。

　心臓死だったが、角膜や皮膚を移植に提供し、臓器の一部は研究用に摘出した。これまで支援し、元気になって帰国した日本人家族の笑顔が脳裏に浮かんだからだという。

　「臓器を提供してどれだけの人が助かるか。家族には最初は反対されたけど、仕事を通じて自分が一番よく分かっている。娘もきっとそう思っているはず」

　米国人の「善意」で、多くの日本人の「いのち」が守られる。その矛盾にも向き合いながら、三井さんは日本人家族を励まし続ける。