「（病気の腎臓を）外から運び、倫理委員会に諮らずに移植している。このことが世に出たら、どうなるのか。非常に怖いことをやっていると思っていた」

　宇和島徳洲会病院（愛媛県宇和島市）の貞島博通院長（５４）は明かす。

　病院の開設は二〇〇四年四月。貞島院長は鹿児島県・垂水徳洲会病院から、万波誠医師（６６）は市立宇和島病院から、ともに開設メンバーとして移ってきた。〇六年十月の臓器売買事件発覚まで、万波医師はここで約八十件の生体腎移植を行った。そのうち十一件が病気腎だった。

　万波医師からの報告はなかったが、スタッフから聞き、戸惑ったと貞島院長は言う。院内全体の合意を得るために倫理委員会が必要と感じ、規約案も準備した。だが―。

　「万波先生はそういうもの（組織的な手続き）を受け付けないタイプ。嫌がるのが分かっていたから、話はできていなかった。話しても『いらない』と言っただろう」

　結局、倫理委が設置されたのは、臓器売買事件後の十月六日。

　「病院の体制が甘かった。院長として管理責任を感じている」。貞島院長は言い、こうも漏らした。

　「（移植が）万波先生一人の世界になってしまっていた」

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　日本移植学会は〇三年、親族間に限っていた生体移植の倫理指針を改定。恋人など第三者間も可能にし、その際は「倫理委員会で承認を受けること」と定めた。

　しかし、病気腎移植は、本来廃棄されるものを再利用する。倫理指針からは“想定外”の医療だ。しかも万波医師は移植学会に加入していない。

　「そりゃ、倫理委に通しとったら問題はなかったかもしれんし、つぶされたかもしれん。ただ、倫理委は（当時）なかったしな」。万波医師はあっさりとそう言った。

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　移植や生殖、再生医療など倫理的な問題を含む先端医療の分野では、第三者も含めた倫理委員会の設置が欠かせないとされる。医師の独走を防ぎ、裁量権に一定の歯止めをかけるためだ。

　一九八二年、国内で初めて徳島大医学部が設けて以来、倫理委は医学研究や医療行為の審査、指針（ガイドライン）の設定などを通じ、新しい医療を社会の中に根付かせる役割を担ってきた。

　元日本移植学会会長の折田薫三・岡山大名誉教授（７６）は「学会員であろうがなかろうが、第三者への臓器提供に関する学会倫理指針は、移植関係者の常識だ」と万波医師ら「瀬戸内グループ」の行動に首をかしげる。

　「腎臓の摘出は最善な治療なのか。病気腎の移植は医学的に妥当なのか。倫理的に課題があるものは当然、倫理委に諮るべきだった。たとえ批判されたとしても、それに耐えられない医療は決して伸びない」

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　いま、宇和島徳洲会病院では、生体腎移植を行うにあたってすべて倫理委で事前審査する。メンバーは貞島院長ら約十人。移植手術の当事者である万波医師は除かれた。

　「万波先生だけで自己完結する医療は、今の時代に通用しない。先生も変わらなくてはいけない。もっとオープンにした医療でなくては」と貞島院長。

　それでも「腕が立ち、患者中心の医療をする」という万波医師への評価は変わっていない。その力を生かす形で、腎移植センターとして病院の基盤を整えたいという。